オンラインビジネス最適化ソフトウェアのリーディングカンパニーであるオムニチュア株式会社（本社：東京都渋谷区、代表：尾辻 マーカス、以下オムニチュア）は、買う市株式会社（本社：東京都港区、以下買う市）が、SaaS型ウェブ解析ソリューション「Omniture SiteCatalyst®（オムニチュア サイトカタリスト）」をオンライン施策の最適化に活用し、同社が運営するECサイトの売上およびコンバージョン率を約1年で60％向上させたことを発表します。

買う市は、2008年3月にOmniture SiteCatalystを導入以降、ウェブ解析で得られたデータに基づく意思決定を行う社内体制の構築、および改善のPDCAサイクルの推進に取り組んできた結果、売上およびコンバージョンの向上を実現しました。Omniture SiteCatalystの高度なレポート機能やわかりやすいインターフェースを活用し、重要な指標の状況を一目で把握できるダッシュボードレポートを毎日メールで社内へ自動配信したり、ブラウザとネット環境さえあれば社員全てがデータをいつでも閲覧できる環境を提供するなどし、データに基づくタイムリーな改善を推進してきました。

このような環境下、Omniture SiteCatalystのデータをショッピングカートの細やかな改善に生かしたり、ユーザーの購買データを自動で人気ランキングページに反映させるなどの最適化アクションに日々結びつけていったところ、約1年の間に売上およびコンバージョン率は60％、1訪問当たりの売上も30％向上しました。また、ユーザーの行動データをEメールによるリマーケティングに活用する取り組みも始めており、今後のさらなるビジネス成長にOmnitureを引き続き活用していく予定です。

買う市株式会社　システム部　部長、長谷川 憲司 氏は、次のように語っています。
「以前はコンテンツありきのサイト運営で、個人の主観や価値観に施策が左右されがちでした。Omnitureを導入後は、数字を根拠として意思疎通ができる体制が整い、マーケティング施策の効果も明確に可視化できるようになりました。今後は、テクノロジーを上手に活用してマーケティングの連携と自動化を推進し、効率的かつ効果的なサイトの運営を目指したいと考えています」

オムニチュア株式会社 代表、尾辻 マーカスは次のように語っています。
「買う市の事例は、データに基づく意思決定の体制を構築するウェブ解析ガバナンスの理想的な実現例と言えるでしょう。データは取得して眺めるだけでは意味がなく、顧客体験をより関連性の高いものにするなど、活用してこそその本来の価値を発揮するものです。オムニチュアは、このような先進的な企業のオンラインビジネス最適化をテクノロジーパートナーとして支援できることを誇りに思います」

買う市のOmniture SiteCatalyst活用事例詳細は、Omnitureのウェブサイトからご覧いただけます。URL: www.omniture.com/go/24960

オムニチュアについて
米国オムニチュア社（本社：米国ユタ州オレム）は、オンラインビジネスを最適化するためのソフトウェアをSaaSモデルで提供しています。Omnitureのオンラインマーケティングスイートは、お客様のウェブサイトやその他のシステムで生成される情報の収集と蓄積を行い、その情報を解析することでオンライン、オフライン、及びマルチチャネルのマーケティング活動や販売活動などにおける投資対効果の向上や収益向上などビジネス課題の解決を支援します。またソフトウェアに加えて、より高い導入効果を実現するための導入支援サービス、コンサルティングサービス、カスタマーサポート、及びユーザー教育を提供しています。
オムニチュア株式会社（本社：東京都渋谷区）は2006年1月に設立され（日本でのサービス提供開始は2005年4月）、これまでに花王株式会社、株式会社千趣会、日本放送協会、楽天株式会社、株式会社リクルート（五十音順）など300社以上の導入実績があります。 www.omniture.com/jp

【本プレスリリースについてのお問い合わせ先】
オムニチュア株式会社
広報担当：斉藤
Tel: 03-6418-6631
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